~迫るサステナビリティ情報開示の義務化にどう立ち向かうべきか~③ cat1:ESG経営 cat1:会員限定ライブラリ cat2:イベントレポート cat2:SSBJ サステナビリティ2026問題をテーマに、SSBJ・CSRD対応のギャップ分析やマテリアリティ特定、内部統制とPMO体制構築など実務的な進め方を議論したパネルレポートです。 Sustainability Leadership Media編集部 9月 29, 2026 目次 開催背景 統合型SXプラットフォーム「サステナビリティERP(※1)」の提供により企業のサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)(※2)の加速を支援するBooost株式会社は、同社が発足した「日本をSX先進国へプロジェクト」の活動の一環として2025年1月21日(火)にリアルイベントを開催しました。「サステナビリティ2026問題※」解決のためのアクションとして、サステナビリティの実務者が集う日本最大級のコミュニティ「Sustainability Leadership Community(サステナビリティ リーダーシップ コミュニティ、以下 SLC/会員数689名 会員所属企業数468社2025年1月末時点)」にて、デロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社 マネージングディレクター 中島 史博氏を講師にお迎えし、「迫るサステナビリティ情報開示の義務化にどう立ち向かうべきか」をテーマに、基調講演やパネルディスカッション、グループディスカッションを実施しました。 本レポートの概要 本レポートでは、パネルディスカッションの内容をまとめています。パネルディスカッションでは、中島氏およびBooost CEO青井、COO大我の3名が「サステナビリティ2026問題を乗り越えよう」と題して、サステナビリティ情報開示義務化に向けてやるべきことを深掘りしています。 ここから先は会員限定コンテンツです:SSBJ・CSRDへの対応は、何から着手し、どのような体制で進めるべきか。デロイト トーマツの中島史博氏とBooostの青井宏憲・大我猛によるパネルディスカッションから、要求事項と現状のギャップ分析、財務マテリアリティの特定、第三者保証に備えた業務プロセス・内部統制の整備を掘り下げます。さらに、PMOの設置やCFOラインとの協業、データ収集基盤の構築を並行して進める考え方など、開示対応を実行に移すための具体的な論点を紹介します。 この先は、会員の方のみ閲覧いただけます 続きを表示 会員登録がお済みでない方は こちら 無料会員になると 限定記事の全文を読める 実務チェックリスト・レポートを使える セミナーアーカイブ・解説動画を視聴できる 月2回、新着コンテンツの情報をまとめて受け取れる 無料で会員登録する この記事について編集部に問い合わせする ↗ この記事の執筆者 Sustainability Leadership Media編集部 シェア X f in